「アバター」で国内各社　３Ｄ導入に“賛否”両論

　３Ｄ（立体）映像が話題の米映画「アバター」の大ヒットを受け、日本映画製作者連盟の記者会見に出席した国内映画大手各社は２８日、映画興行への好影響を期待する一方、安易な３Ｄ導入には疑問の声も聞かれた。 　東宝の高井英幸社長は「映画界全体にとって良いこと。あのような作品が出てきて２１世紀に（映画の）可能性が広がった」と好意的に受け止め、「３Ｄが市民権を得た。日本なりの３Ｄを探っていく価値はある」と国内での製作にも意欲を示した。角川映画の椎名保社長も「興行界においては間違いなくプラス。洋画の巻き返しが楽しみ」と評価した。
　一方「３Ｄ否定論者」を自称する東映の岡田裕介社長は「５年に１本出るかという作品で、例外として受け止めている。自分たちがまねしようとするとやられる」と慎重な姿勢。松竹の迫本淳一社長も「急に３Ｄがどうこうとなるかどうか。何ができるか考えていきたい」と述べるにとどまった。