どうなるジャニーズ TOKIO長瀬独立、止まらない流出…第3の選択肢「子会社」注目
2020年07月23日 05:30
芸能
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“アイドルの長寿化”が定着したジャニーズでは、年齢を重ねても半永久的に籍を置く形が主流だった。しかし、芸能関係者は「時代と共にジャニーズの枠に収まらない志向を持つタレントも増えてきた」と指摘する。
昨年7月には事務所の象徴で屋台骨だったジャニー喜多川前社長(享年87)が死去。テレビ局幹部は「長く苦楽を共にした父親的存在がいなくなり、心境に変化が生まれたタレントも少なくなかっただろう」と話す。
別の関係者は、公正取引委員会が昨年ごろから、独立・移籍した芸能人に対し、前事務所が不利益を与えるなどの行為が独禁法に反するとして、芸能界への監視を強化した影響も指摘。かつてジャニーズを離れるには「退所」の選択肢しかなかった中、「円満独立」が認められるケースが飛躍的に増えた。
ただ、いくら円満とはいえ、人気者を失うことは事務所にとって痛手。それを防ぐ「第3の選択肢」として、長瀬を除く3人が打ち出したのが「タレントによる子会社設立」だ。
3人は設立の意図について、大きい組織に付きまとう制約にとらわれず、今まで以上に自由度の高い活動をしたかったと説明した。そこでの成果は親会社のジャニーズにも還元される。また、グループ名や権利関係などを巡るトラブルも起きないメリットがある。
ただこの方式は、芸能界で豊富な経験を積み、かつジャニーズとして守るべきラインを熟知した3人だからこそ可能だと言える。松岡は「これをうのみにして若いヤツらが会社をつくるとおかしいことになる。若い子がするのは別(の方法)なのかも」と指摘する。
他の事務所関係者は「芸能人の中でも、アイドルという業態は特別で、縛りも多い」と難しさを語る。ジャニーズが人材流出を食い止めるために何が必要か。“第3の選択”も含め、タレントが窮屈さを感じることなく、多彩な挑戦ができる環境づくりを模索していくことが急務になりそうだ。