東山紀之新社長「ジャニーズ」屋号は継続「イメージを払拭できるよう、みんなで頑張っていくという決断」

　ジャニーズ事務所が7日、故ジャニー喜多川前社長の性加害問題を巡り、都内で会見を行った。藤島ジュリー景子社長（57）の後任として新社長に就任した少年隊の東山紀之（56）が登壇し、「ジャニーズ事務所」の名称変更は行わず改革に取り組むと発表した。 　この日、1962年の創業以来、同族経営を貫いてきたジャニーズで初めてタレントのトップが誕生した。スポンサー離れやイメージ悪化が指摘されるなど事務所存亡の危機にある中、経営手腕は未知数ながら、所属タレント最年長で“長男格”の東山に改革が託される。

　焦点の一つだった「ジャニーズ事務所」の名称について、東山は「存続」の意向を表明。「大変、議論をしました。どうすべきなのか、と。やはりこれだけの犯罪ですから、これを引き続き名乗るべきなのか…いろんな解釈が皆の中にもありました」とした上で、「ただ、僕が思いましたのは、『ジャニーズ』というのは、もちろん創業者の名前でもあり、初代のグループでもありますが、何より大事なのは、これまでタレントさんが培ってきたエネルギーであるとか、プライドだと思うので…その表現の1つでもいいんじゃないかとは思ってます」と、自身の見解を述べた。

　「これだけ被害者を生んだ創業者の名前を継続するのは、あまりにも非常識」という記者からの指摘については「おっしゃる通りだと思います」と深くうなずき、「僕自身も名前を変え再出発した方が正しいのかもしれません（と思った）」と葛藤を明かし「ただ、やはり僕らはファンの方に支えられているものですから、それをどこまで変更することがいいのかということを考えてきました…」と、決断までの背景を吐露。続けて「今後はそういうイメージを払拭できるほど、みんなが一丸となって頑張っていくべきなのかなという判断を、今はしています」と主張した。

　東山は5月、MCを務めるテレビ朝日「サンデーLIVE！」内で、問題に触れた際「ジャニーズという名前を存続させるべきなのかを含め、この問題に取り組んでいかなければならない」と、事務所名存続の是非に言及していたが、世間に浸透している会社名はこのまま継続し、改革に取り組むと説明していた。