ジャニーズ事務所　ホールディングス化も　運営への3つの可能性

　ジャニーズ事務所が名称変更など今後の会社運営の方針を確認したと発表してから一夜明け、今後の社の形態について3つの可能性が浮上してきた。テレビ局関係者は「今日の時点では進展はないようです」としたが、60年以上にわたり親しまれてきた「ジャニーズ」の改名について、芸能関係者は「まだ、次の候補名を検討しているところだ」と明かした。 　スポニチ本紙の取材では、＜1＞ジャニーズ事務所の組織をそのまま名称変更する。＜2＞新たな芸能事務所を設立し、所属タレントは移籍。現事務所は補償会社として存続する。株式はタレントらが保有。＜3＞持ち株会社を設立し、その下にタレントの所属する子会社を複数設立するホールディングス化を行う。子会社の株はタレントも所有する。――以上3つの可能性が浮上している。

　特に注目されるのは＜3＞だ。ロールモデルとなるのは、2021年4月に創立されたTOKIO3人による「株式会社TOKIO」。福島県にある東京ドーム2個分の広大な敷地を「TOKIO―BA」として整備するプロジェクトを進めるなど、一定の成果を上げている。

　これに倣い、「KinKi　Kids」「嵐」などグループごとに子会社を設立。株式はグループのメンバーらが保有していく。会社間の連携を綿密に行う必要があるが、タレントたちの自立性が増し、やりがいもさらに出てくる民主的な形態となる。さらにグループや皆で一致団結して進んでいけるようになる上に、意思決定の迅速化などのメリットもある。

　新しく生まれ変わっていく「ジャニーズ」。さまざまな改革が進められる中、会社がどのように運営されていくのかにも注目が集まっている。