Jリーグ、再開日程は29日めどに指針 “7月から無観客”現実的
2020年05月20日 05:30
サッカー
Jリーグの村井満チェアマン（60）は19日、理事会後にオンラインで会見し、Jリーグ再開日程の指針を29日をめどにまとめる意向を示した。21日の政府見解、22日のNPBとの連絡会議を経て、選手会や各クラブ強化担当、実行委員らと協議する予定という。
緊急事態宣言の解除されたエリアでは既に練習も再開。Jリーグでは4週間の準備期間を設ける予定で現時点では7月に無観客での再開が現実的だ。理事会では試合中に選手が使用するペットボトルも“マイボトル”にすべきなど開催に向けて具体策も出た。
選手から要望も多いPCR、抗原、抗体検査の部分的な導入も示唆した。既に抗体検査の提案なども受けており、国内の検査体制や精度などを調査中。現時点では全選手の検査は物理的にも困難で、2週間の徹底した行動と健康管理が何よりの健康のエビデンスとなるとし「検査とセットで考えていくべき」と話した。
また親会社やスポンサー企業のクラブ支援が宣伝広告費として認められるなど税制上の優遇が確認された。新型コロナ禍の影響で試合数が減少した際のスポンサー料減額の辞退、親会社のスポンサー料追加もプロ野球同様に全額損金算入される。Jリーグが国税庁に照会し、回答を得た。
選手から要望も多いPCR、抗原、抗体検査の部分的な導入も示唆した。既に抗体検査の提案なども受けており、国内の検査体制や精度などを調査中。現時点では全選手の検査は物理的にも困難で、2週間の徹底した行動と健康管理が何よりの健康のエビデンスとなるとし「検査とセットで考えていくべき」と話した。
また親会社やスポンサー企業のクラブ支援が宣伝広告費として認められるなど税制上の優遇が確認された。新型コロナ禍の影響で試合数が減少した際のスポンサー料減額の辞退、親会社のスポンサー料追加もプロ野球同様に全額損金算入される。Jリーグが国税庁に照会し、回答を得た。
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