Jリーグ、21年度財務も特例措置を継続 22年は従来通り開催
2020年10月14日 05:30
サッカー
Jリーグは13日、理事会を開催し、クラブライセンス判定における財務基準について、21年度もコロナ禍での特例措置（債務超過、3期連続赤字を判定対象としない）を継続し、23年度まで猶予期間とすることを決めた。20年度決算では全クラブの約8割が赤字、4割が債務超過の見通しという。またJ1～3全クラブに分配される均等配分金は21年度も支給。J1上位4クラブに支給の理念強化配分金は今季、来季とも停止し、ACL組にはACLサポート配分金として1クラブ1億円を支給。今季半額とした優勝賞金は来季には従来の3億円に戻す。
22年のJ1は従来の18クラブ、J2は同22クラブで開催することも承認された。コロナ禍の今季は降格がなく、来年のJ1は20チームで2月第2週に開幕する予定。村井チェアマンは降格について「3・5、4、4・5（枠）なのか、これからの議論」と話した。また来年のルヴァン杯は従来の大会方式に戻り、21歳以下の日本国籍選手1人以上を先発させる「U―21先発ルール」も復活する。
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