全国ご当地マラソン協議会 新型コロナ対策徹底の大会開催ガイドラインを発表
2020年06月29日 15:35
マラソン
全国ご当地マラソン協議会は2017年、一部の地方自治体が主催するマラソン大会の事務局が集まって設立。同年から19年まで観光庁が推進する「テーマ別観光による地方誘客事業」に認定され、従来なかった自治体間の大会情報をネットワーク化し、加盟するそれぞれの大会が運営の効率、参加者サービスなどの情報交換を目的に定期的な交流を続けている。
今年10月25日に開催を予定していた大会を5月に中止決定した「しまだ大井川マラソンinリバティ」を主催する島田市の佐藤修観光課長は「全国各地のマラソン大会が中止になり、大人数が県外から参加するマラソン大会の開催は現状では難しい。ガイドラインは新型コロナ禍において、再開に向けて動きだすための参考になる」とガイドラインの意義を評価。
全国ご当地マラソン協議会代表の辻井洋さんは「新型コロナの影響によって、当協議会に加盟するマラソン大会から開催判断に関する問い合わせが殺到していた。このガイドラインが一つの目安となって活用してもらえたらありがたい」と話している。
おすすめテーマ
2020年06月29日のニュース
特集
スポーツのランキング
-
単独首位の田中、“黄金世代”10人目の優勝へ「新たな気持ちで」
-
2位タイの西郷、順延も前向き「一日で体力回復できるし、いい調整できる」
-
PGAツアーガイドライン改定 陰性判定まで立ち入り禁止
-
トッド首位浮上 ミケルソンは6打差7位後退 米男子トラベラーズ選手権
-
西岡「コロナ感染覚悟」 8・13テニス男子ツアー再開で心境吐露「楽しみより不安の方が断然強い」
-
車いすテニス国枝、全米OP出場を明言せず 「差別」などの認識なし
-
阿炎 一般女性と結婚していた 師匠にも報告済み
-
日本バスケ協会 三屋会長が再任 7月代表招集へ
-
五輪表彰台で黒い手袋はめ大会追放のカーロス氏 人種的な抗議行動禁じた「五輪憲章第50条」撤廃要請