IOCバッハ会長 WHOと協定調印 五輪は「参加者の安全な環境が大原則」
2020年05月17日 05:30
五輪
国際オリンピック委員会（IOC）と世界保健機関（WHO）は16日、新型コロナウイルス感染が世界的に拡大する中で、スポーツ活動を含むより健康的なライフスタイルを促進していく協定に調印した。
オンラインでの合同会見で、IOCのバッハ会長は1年延期された東京五輪の開催について「全ての参加者にとって安全な環境で行われることが大原則」と指摘。「（開幕する）21年7月に世界がどうなっているか誰も答えを出せず、さまざまなシナリオを推測するには早すぎる。WHOのアドバイスを受けて適切な時期に判断したい」と従来通りの方針を強調した。WHOのテドロス事務局長は「東京五輪が、コロナウイルスに人類が打ち勝つ場所になることを願う」とコメント。一方で「世界が団結してベストを尽くせば可能だが、簡単なことではない」との見解も口にした。
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