【蹴トピ】ブンデスリーガ国際化戦略“加速” 狙うはマーケット開拓、スポンサー増
2024年05月01日 06:00
サッカー
来日したティム・ヨスト取締役は「日本というマーケットに我々の足跡を残せるのではないかと考えた。スポンサー/パートナー企業も増やして一緒に成長したい」と話す。日本という選択は浅野や過去に在籍した小野伸二らの存在も影響したというが、そもそも海外進出の理由は何か。「リーグ全体のプロジェクト。スタジアムを満員にすることに加え、どこでさらに成長していくのか。次は海外市場にあると考えた」と言う。
2部も含めた36チームがそれぞれ標的を選定。「例えば米国や南米、インドネシアにフォーカスしているクラブもある。どこのマーケットに参入すれば成長への足掛かりを見つけられるか各クラブが考えている」と明かす。
リーグはアカデミー活動や競技普及、スポンサー企業とのビジネス展開など複数項目を設定し、一定の条件をクリアしたクラブを補助金で支援。昨季からミズノとサプライヤー契約を結んでいたボーフムは筑波大との連携も進めるなど多角的な活動を意識し、ヨスト取締役は「競技とビジネスの2本立てで取り組むクラブは多いが、我々は教育も重視。プロになれなかった選手も人生を歩んでいける教育の仕組みを用意したい」と力を込める。
奥寺康彦(現横浜FC代表理事兼シニアアドバイザー)や大迫勇也(現神戸)らが活躍したケルンは4月に広島との育成業務提携を27年6月まで延長。京都府サッカー協会との交流も進めている。マルクス・レヤエック社長は「ケルンは78年に奥寺さんの活躍でリーグとドイツ杯の2冠を達成。クラブの歴史で最も成績が良かった。最近もドイツで多くの日本人が活躍している。日本とのつながりを深め、もっと知名度を上げたい」と強調する。
両クラブともに日本人選手との契約実績をベースにさらなる連携強化に意欲。ケルンのアカデミーダイレクターを務めるルーカス・ベルグ氏は「近い将来に日本人を獲得できれば。提携を通じて広島の若い選手がケルンに来てくれたら」と期待する。Eフランクフルトも22年10月に浦和とパートナーシップを結び、2部ハノーバーも23年4月にJ2水戸と育成業務提携。今後も各地で同様の動きが続くこともありそうだ。
≪国際化の要因に「50+1ルール」≫ブンデスリーガが国際化に目を向ける要因の一つに外部投資家によるクラブの買収や私物化を防ぐ「50+1ルール」がある。一部例外を除いてクラブが議決権の過半数を保持することが義務付けられている一方で、マンチェスターCやチェルシー、パリSGに代表される大型投資による資金流入は見込めない。
22~23年シーズンのリーグ戦で記録された1試合平均の観客動員4万2966人はイングランド・プレミアリーグの4万301人をしのぐ世界1位ながら、集客率が高く動員数は頭打ちに近づいている。放映権の高額化と国際化の推進が重要な打開策となっている。
ケルンのレヤエック社長は「国内だけでなく海外に魅力を伝えたい。ドイツにとどまっているようでは駄目」と強調。ブンデスリーガのピア・ナウベルト国際CMO(最高マーケティング責任者)は地元メディアに「我々は国際マーケティングで大きなポテンシャルを秘めているが、現在のところ生かし切れていない」と指摘している。
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