東国原英夫氏、松本人志の活動休止にコメント　場合によっては「歴史に残る裁判になる」と考える理由

2024年01月09日 22:44

芸能

東国原英夫氏、松本人志の活動休止にコメント　場合によっては「歴史に残る裁判になる」と考える理由 — 東国原英夫氏 Photo By スポニチ

　元衆院議員で元宮崎県知事・東国原英夫氏（66）が9日に自身のYouTubeチャンネルを更新。お笑いコンビ「ダウンタウン」の松本人志（60）が、「当面の間、様々な記事と対峙、裁判に注力」するために一時活動休止を発表したことについてコメントした。

　東国原氏は「前も言いましたとおり、こういうのは書かれた側が泣き寝入りする場合が多いんですよね」とし、活動休止をして裁判に臨む態度は「非常に素晴らしい姿勢じゃないかなと思っております」と語る。

　「日本の名誉棄損裁判って、こちら側が完全勝訴しても200万とか300万円の損害賠償なんですよ。こんなもん弁護士費用も出ないという話なんですよね」といい「場合によっては、数億、十数億、数十億という損害賠償が認められるべきではないかなという派であります」とスタンスを示していた。

　「ですから、損害賠償請求額を数億円、あるいは十数億、数十億円という設定で訴訟していただけないかなと。勝訴して損害賠償額が高く出るという判例が出ると、これは歴史に残る裁判になるわけですよ。週刊誌だとかイエローメディアも、書くときは慎重に取材をするという姿勢になっていくと思う」と私見を述べていた。

　吉本興業は8日、ダウンタウン・松本人志の週刊誌報道をめぐり「このたび、松本から、まずは様々な記事と対峙して、裁判に注力したい旨の申入れがございました。そして、このまま芸能活動を続すれば、さらに多くの関係者や共演者の皆様に多大なご迷惑とご負担をお掛けすることになる一方で、裁判との同時並行ではこれまでのようにお笑いに全力を傾けることができなくなってしまうため、当面の間活動を休止したい旨の強い意志が示されたことから、当社としましても、様々な事情を考慮し、本人の意志を尊重することといたしました」と活動休止を発表した。松本は報道内容を否定しており、文春に対する名誉毀損（きそん）訴訟を提起する方針を固めた。

　今回の松本の発表を受け「週刊文春」（文芸春秋）編集部は「一連の報道には十分に自信を持っており、現在も小誌には情報提供が多数寄せられています。今後も報じるべき事柄があれば、慎重に取材を尽くしたうえで報じてまいります」とコメントを発表している。